ボーダフォン
代表執行役会長
津田 志郎 氏










株式会社NTTドコモ
代表取締役副社長
石川 國雄 氏

1948(昭23)年9月2日 生
1971(昭46)年4月 日本電信電話公社 入社
1991(平3)年12月 日本電信電話株式会社 移動体通信事業本部 総務部担当部長
1992(平4) 年7月 当社 総務部担当部長
1994(平6) 年6月 当社 丸の内支店長
1995(平7) 年11月 当社 ポケットベル事業推進本部副本部長
1998(平10)年6月 当社 設備建設部長 
1999(平11)年6月 当社 取締役 設備建設部
2000(平12)年4月 当社 取締役 ネットワーク建設部長
2000(平12)年6月 当社 取締役 人事育成部長
2002(平14)年6月 当社 常務取締役 ネットワーク本部長
2004(平16)年6月 当社 代表取締役副社長 ネットワーク本部長
現在に至る










株式会社YOZAN
代表取締役社長兼 CEO
高取 直 氏







ソフトバンクが携帯電話事業参入でもたらすユビキタスネットワークサービス。
固定と移動通信の融合(FMC)によるシームレスな通信サービスの提供。


ソフトバンクBB
常務取締役
宮川 潤一 氏

昭和40年12月1日(1965年)生まれ
平成3年12月(1991年)株式会社ももたろうインターネット設立
同社代表取締役社長
平成12年6月(2000年)名古屋めたりっく通信株式会社設立 同社代表取締役社長
平成13年10月(2001年)ビー・ビー・テクノロジー株式会社 社長室長
平成14年 1月(2002年)東京めたりっく通信株式会社 代表取締役社長
大阪めたりっく通信株式会社 代表取締役社長
平成15年 8月(2003年)ソフトバンクBB株式会社 取締役  
平成16年 7月(2004年)日本テレコム株式会社 取締役
9月 BBモバイル株式会社 取締役(現任)
11月 ソフトバンクBB株式会社 常務取締役(現任)
11月 日本テレコム株式会社 取締役専務執行役(現任)

※平成15(2003年)年1月7日付でビー・ビー・テクノロジー株式会社、ソフトバンク ネットワークス株式会社、ソフトバンク・イーシーホールディングス株式会社、ソフトバンク・コマース株式会社が合併し、合併新会社「ソフトバンクBB株式会社」設立。また同社は、平成15年3月26日付で(株)ディーティーエイチマーケティング、東京めたりっく通信(株)、名古屋めたりっく通信(株)および大阪めたりっく通信(株)を吸収合併しております。







次世代携帯電話事業への参入を目指すイー・アクセス。そのイー・アクセスが、通信のモバイル化とブロードバンド化を見据え、次世代ケータイの事業・サービスイメージと、その将来性を講演します。携帯先進国と言われる日本ですが、事業モデル、サービス、料金など、利用者の視点に立つと様々な問題を抱えています。イー・アクセスは、既存の枠にとらわれない、新しい事業モデル、革新的なサービスを導入し、携帯電話市場の活性化と更なる拡大をリードします。


イー・アクセス株式会社
代表取締役社長 兼 COO
種野 晴夫 氏

1948年生まれ、57歳、大阪府出身
1972年 京都大学工学部電気工学第二学科卒業
1974年 京都大学工学部大学院電気課程修了
1974年 日本電信電話公社(現NTT)入社
1984年 第二電電株式会社(現KDDI)の設立に参画
1998年 同社代表取締役副社長に就任
2002年 シュローダー・ベンチャーズにアドバイザーとして参画
2003年2月 イー・アクセス株式会社代表取締役COOに就任
2005年1月 イー・アクセス株式会社代表取締役社長兼COOに就任










株式会社ウィルコム
代表取締役社長
八剱 洋一郎 氏

1978年 3月 東京工業大学 理学部  卒業
1978年 4月 日本IBM株式会社  入社
1999年 6月 AT&Tグローバル・ネットワーク・サービス・ジャパンLLC 取締役社長
AT&Tグローバル・サービス株式会社 代表取締役社長
2001年 5月 AT&Tビジネス・アジアパシフィック プレジデント
AT&Tグローバル・サービス株式会社 代表取締役会長
日本AT&T株式会社  代表取締役社長
2003年 9月 日本テレコム株式会社  専務執行役 戦略企画本部長
2003年10月 同社 専務執行役 法人事業本部長
2004年 5月 同社  執行役副社長
2004年 7月 同社  取締役 執行役副社長
2004年12月 DDIポケット株式会社  顧問 
2005年 1月 当社  取締役 
2005年 1月 当社 代表取締役社長 
2005年 2月 株式会社ウィルコムに社名変更
当社 代表取締役社長  (現在にいたる)







モバイル通信と固定通信を併せ持つKDDIは、auの「CDMA 1X WIN」で身近になったモバイルブロードバンドを活用し、来るべき「ユビキタスネット社会」の実現に向けて着々と成果を挙げています。
KDDIが描く、“ビジネスをより便利に”“ライフスタイルをより楽しく”するこれからの「ユビキタスネット社会」を、新サービス・新技術の展開構想を交えながらご紹介いたします。


KDDI株式会社
代表取締役社長兼会長
小野寺 正 氏

昭和23年2月3日、宮城県生まれ。
東北大学工学部電気工学科卒業
昭和45年4月、日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社。
昭和59年2月、同社マイクロ無線部調査役。
昭和59年11月、第二電電株式会社入社。
平成元年6月、同社取締役。
平成7年6月、同社常務取締役。
平成9年6月、同社代表取締役副社長。
平成10年6月、同社技師長、兼移動体通信本部長。
平成12年10月、第二電電株式会社、KDDI株式会社および日本移動通信株式会社と合併(株式会社ディーディーアイに社名変更)。株式会社ディーディーアイ代表取締役副社長。平成13年4月、KDDI株式会社に社名変更。 平成13年6月、同社代表取締役社長、就任。現在に至る。







世界的なワイヤレス市場におけるブロードバンドワイヤレスの動向と今後の展開について、WiMaxとTD-CDMAをワイヤレステクノロジーとマーケティングの観点から比較解説し、 PAS((PHS)、CDMA2000、TD-CDMAおよびWCDMAを含めたUTStarcomならではのワイヤレス市場戦略とソリューション戦略をご紹介致します。


UTスターコム
創設者/会長、社長 兼 最高経営責任者
Hong Liang Lu(ホン・リャン・ルー)氏

台湾出身
小学校、中学校、高校時代を日本で過ごし、米国のバークリー大学土木工学部卒業
1978年 ソフトウェア開発会社(Unison World, Inc.)副社長
1983年 Unison World, Inc.最高経営責任者兼社長
1986年 京セラの出資を受け入れKyocera Unison社最高経営責任者兼社長
1991年 Unitech Telecom, Inc.社設立、最高経営責任者兼社長
1995年 Starcom Networks,Inc.社と合併
現在のUTStarcom Inc.社最高経営責任者兼社長
現在、UTStarcom Inc.社最高経営責任者社長兼会長であり、日本法人のユーティースタ
ーコムジャパン株式会社の会長職も兼務。







3Gモバイルワイヤレスの本格普及が進み、4Gモバイルワイヤレスの技術検討も始まるなかで、ユーザへの利便性、事業者への収益向上の観点でモバイルワイヤレスサービスにおけるIPネットワークおよびIP技術の重要性が増しています。Ciscoがグローバルに展開するモバイルワイヤレス向けIPコンバージェンスソリューションがもたらすサービスへのインパクトと今後の動向についてFMCおよびIMS導入に向けた各国の取り組みを交えながらご紹介いたします。

同時通訳 英⇔日


Director, Mobile Service Provider Marketing
Cisco Systems
Jonathan Hindle(ジョナサン ヒンドル)氏










株式会社ライブドア
ネットワーク事業本部
本部長 執行役員上級副社長
照井 知基 氏

平成5年10月 城南設備株式会社 入社
平成6年11月 株式会社レジャーマネージメント入社
平成10年4月 ソフトバンクフォーラム株式会社入社
平成13年1月 株式会社テクノフォックス入社
平成13年11月 株式会社オン・ザ・エッヂ入社(現株式会社ライブドア)
(M&Aによりテクノフォックスより転籍)
平成15年10月 ネットワーク事業部長に就任
平成15年10月 エッジテレコム株式会社 代表取締役社長就任(現任)
平成16年2月 執行役員副社長 ネットワーク事業担当に就任
平成17年3月 執行役員上級副社長 ネットワーク事業本部担当に
就任(現任)







ワイヤレスの分野では急速にブロードバンド化への技術革新が進んでいます。
通信とコンピューティングの融合に加え、民生家電などとの融合も急速に始
まろうとしています。これらの融合に対応するために、各機器に特化してい
たプラットフォーム技術は、標準技術に基づくアーキテクチャへと大きな
転換期を迎えています。さまざまなネットワーク技術や 融合機器の付加価値
を高めるプラットフォームはどうあるべきか、インテルのビジョンやソリュー
ションを紹介します。

同時通訳 英⇔日


インテル株式会社
インテル コーポレーション 副社長 兼
セールス&マーケティング統括本部長
 Anand Chandrasekher(アナンド・チャンドラシーカ)氏

コーネル大学よりコンピュータ・サイエンス学士号を取得
コーネル大学より工学修士号を取得
コーネル大学ジョンソン・マネジメント大学院より経営学修士号(MBA)を取得。

インテル コーポレーションに入社。以来、マーケティングやプランニング、経営管理において様々な上級管理職を歴任
クレイグ・バレット COO(最高執行責任者:当時)のテクニカル・アシスタントを務める
インテル・アーキテクチャ・ビジネス事業本部 副社長 兼 ワークステーション・プラットフォーム事業本部長に就任
インテル・アーキテクチャ事業本部 副社長 兼 インテル・アーキテクチャ・マーケティング事業本部 ディレクタに就任。インテルのエンタープライズ、モバイル、およびデスクトッププラットフォーム向け製品に関する戦略およびマーケティング活動を統括
モバイル・プラットフォームズ事業本部 副社長 兼 モバイル・プラットフォームズ事業本部長に就任。モバイル・コンピューティング・セグメントに対するインテルのソリューションのアーキテクチャ、設計、開発、マーケティングを統括
インテル コーポレーション 副社長に就任
現職に就任









同時通訳 英⇔日


<モデレータ>
株式会社野村総合研究所
情報技術本部 技術調査室 副主任研究員
藤吉 栄二 氏

1995年3月 大阪大学卒業
1995年4月、三菱スペース・ソフトウエア株式会社 
2001年6月、株式会社野村総合研究所 情報技術調査室 研究員
2005年4月、株式会社野村総合研究所 技術調査室 副主任研究員 現在に至る



<パネリスト>
クアルコム ジャパン株式会社
取締役会長
クァルコム米国本社 シニア・バイスプレジデント
松本 徹三 氏

1939年生まれ。1962年京都大学法学部を卒業後、伊藤忠商事大阪本社に入社。
概ね営業の第一線を歩む。この間9年にわたり米国に駐在。アメリカ会社シニア・バイ スプレジデント兼エレクトロニクス部長、東京本社通信事業部長、同マルチメディア事業部長、宇宙情報部門部門長代行を歴任後、1996年3月に伊藤忠商事を退社し独立。
コンサルタント会社(株)ジャパン・リンクを設立、国内外の有力企業十数社のアドバ イザーなどを勤めたが、その後同社の顧客の一つであったクアルコム(本社・米国サンディエゴ)の専属となり、1998年4月、同社の日本法人設立とともに代表取締役社長に就任した。現在は、日本と東南アジア大洋州を管轄し、全社の世界戦略の構築に参画する本社のシニア・バイスプレジデントを兼務。毎月の半分近くを日本国外で過して いる。



<パネリスト>
フリースケール・セミコンダクタ・ジャパン株式会社
代表取締役社長
高橋 恒雄 氏

メトロワークス株式会社の代表取締役社長を務め、2004年6月よりフリースケールにて現職となる。高橋 恒雄はエレクトロニクス分野で20年以上の経験を持ち、インテル株式会社に14年間在籍。同氏の技術的専門知識は、コンピュータおよび通信技術、新規事業開発、プロダクト・マーケティング、エンジニアおよびソフトウェア開発までに至る。
武蔵工業大学にて電子通信工学の学士号および電気工学科修士号を取得。



<パネリスト>
Airgo Networks, Inc. ワールドワイドセールス担当 副社長
エアゴーネットワークス株式会社 取締役社長
Robert De Martino(ロバート・ディマルティーノ)氏

ディマルティーノ氏は、Airgo社に入社する以前は、サン・マイクロシステムズ社に15年以上在籍し、アジアパシフィック担当副社長として、14億ドルを超える年間売上高と400名を擁するセールス組織を統括しました。大規模で複雑な組織を率いた幅広い経験から、エグゼクティブ・サン・リーダシップ評議会のメンバーに選ばれ、経営幹部と緊密に協力し、全社規模でのリーダシップを発揮しました。サン・マイクロシステムズ社以前には、ディマルティーノ氏は、CAD/CAM/CAEソフトウエアとグラフィック・アクセレレータ・システムのための、個別及び加工生産分野におけるビジネスを開発する、インターグラフ社に在籍しました。ディマルティーノ氏は、ペンシルバニア州のピッツバーグ大学で、電気工学学士を取得しています。