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顧客満足度調査の“盲点”
──「自己満足」を防ぐプロセス設計
<現状と課題>
トップ・ツー・ボックス/不満足度調査/社内評価比較――
“顧客の本音”を検証する3つの手法
“顧客視点のサービス”“CS型経営”――今や業種を問わず、顧客満足度を重視した経営戦略を標榜する企業が急増している。それは、コールセンター運営も例外ではなく、サービスに対する満足度調査では、必ずと言ってよいほどエージェントの対応に関する項目が設けられている。一方で、「CS調査のスコアは上がっているのにリピーターが増えない」という話もよく聞く。このような場合、ほとんどが調査手法に問題がある。PART1では、CS調査の実施プロセスと問題点を発見するための手法――トップ・ツー・ボックス検証、顧客不満足度調査、社内調査との比較――について検証する。
<ケーススタディ>
顧客リテンションからエージェント教育まで
CS調査を業務改革に活かす先進4社の取り組み
PART2では、富士ゼロックス、ファンケル、NEC、雪印乳業の4社が実施している顧客満足度調査の概要を検証する。全社に共通しているのは、CS調査の結果を関連部署にフィードバックして業務改善に取り組む――この仕組みをPDCAサイクルとするために、調査の設計・実施・分析を行う“軸”となるべき専任部署を設置していることと、継続性を重視し、繰り返し行っている、もしくは行う方針にあることだ。その結果は、顧客リテンション、応対マニュアル改善、製品開発やエージェント教育へのフィードバックまで、あらゆる局面で活かされている。
CASE STUDY 1 ――富士ゼロックス
「評価」と「ロイヤリティ」をクロス分析し
総合満足度向上を目的としたPDCAを策定
CASE STUDY 2 ――ファンケル
専任部署軸に計540名のモニタ会員を総動員
調査結果を応対/接客業務改善に活かす
CASE STUDY 3 ――NEC
定量/定性データの関連を検証
“顧客の声”を製品開発・サポート改善に反映
CASE STUDY 4 ――雪印乳業
苦情を寄せた顧客に調査を実施
業務マニュアル改善やオペレータ教育に活かす