450万人という膨大な会員DBのメンテナンスについてはどう効率化を図っているのでしょうか。個別のアドレス管理だけでも相当な労力を伴うと思うのですが。
服部 携帯電話をプラットフォームにビジネスを展開するうえで、そこが一番厄介な問題です。スパムメールの影響で、日々目まぐるしくアドレスが変わるのは仕方ないとしても、日本の場合、例えば通信キャリアを変更するだけで、アドレスが変更されてしまう。そうしたイレギュラーな情報を自動的に吸い上げる仕組みは今のところありませんから、自発的に新規アドレスを再登録して頂くしかないのですが、そうした会員はごく少数のため、毎月自ずと数%の会員データをリストから削除しています。こうしたメンテナンス作業は可能な限り迅速に行わなければいけません。メールアドレスは単なる文字の組み合わせに過ぎませんから、変更後第3者が再登録してしまう可能性もあり、そうなれば、全く覚えのない方にスパムメールを送ってしまう危険性も生じますから。こうしたことは、個人情報保護の問題にも通じるため、アドレス管理には必要以上に神経をつかっています。
「ネット」と「リアル」のシナジーで
収益基盤をさらに強固に
最近は、ADSLをはじめブロードバンド市場が急速に拡大しています。今後動画コンテンツの活用シーンも増えていくとみていいですか。
服部 確かに映画などのレビューを動画で楽しみたいというニーズは高いため、そうしたサービスには早くから対応しています。サイト上で「お勧め映画」の視聴をしてもらう形が基本ですが、新作リリースと合わせてメールを送信し、そこから動画画面にリンクを張っているケースもあります。最近は着モーションなど携帯電話で動画を閲覧できるインフラも整ってきたため、携帯端末でのサービスも開始しました。
ただ動画コンテンツに関しては、コンテンツプロバイダの一部で有償にすべきか無償にすべきかの議論があるほか、とくに携帯電話の場合は、仮に無償サービスにしてもパケット料だけで1回100円程度かかってしまうなど解決すべき課題も多く、本格的に普及するまでには今しばらく時間がかかるでしょう。
クリック&モルタルの今後のキーソリューションをどういう形で展開されるのですか。
服部 先ほどのリマインドサービスに加え、もう1つ検討中なのがメール配信の細分化です。一例をあげると、TSUTAYAのエリアマーケティングシステムと連動することで、ある地域に競合店が参入する前に限定的にクーポンメールを打ってテコ入れするといった施策を積極的に行います。新聞折込チラシのような取り組みですが、Eメール活用でそれをより迅速かつ低コスト化し、会員を対象にすることでその精度も高めようというわけです。
TSUTAYA向けに販促サービスを強化するのと併せて、インターネット通販や着うたをはじめとするデジタル流通、インターネット広告といったネット専業ビジネスを活性化し、これをさらなる会員増、ひいては来店促進につなげたいと考えています。クリック&モルタルというと、来店促進にばかりに目がいきがちですが、当社は最初からネットとリアルそれぞれのビジネスをきちんと立ち上げ、双方のシナジー効果で収益基盤を強固にするというロードマップを描いていました。ネット専業ビジネスの収益が上がれば、これまでCCCに依存することが多かったEメールマーケティングなどの販促費用を自社で賄えるようになり、自由度が増すことで、マーケティング提案をさらに柔軟に行えるようになります。
(聞き手・高橋 本成)
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